- 2009年2月 9日 11:19
SBMの決算資料の端末代替期間、算出方法は解約率と買換率の和の逆数だ。
何故こんな数字を決算時に出してきたかと言えば、端末が売れなくなっていることを正当化する目的だったことは明らかだ。
スーパーボーナスは壮大なる自転車操業なので端末販売台数が上向いていないと成立しない。
孫さんが自画自賛してBM特許すら取りたいとくり返す、実は韓国事業者の真似的なスーパーボーナスは既に破綻の時を迎えている。
それを何とか隠したいと平均利用年数が延びていることをグラフにしてみたのだろう。
この計算方法は過去の記事のコメントでも頂いているが、つまり今現在の継続利用年数を示しているのではなく、今端末を買った人が今後どの程度の年数同一機種を使うかを予想しているような感じだ。
ではそれが正確に予想できているかと言えばそんなことはなく、そもそも予想なのだから絶対なんて事はあり得ない。
そんな無意味な数字を出さなければならないほど、スーパーボーナスは窮地に立たされているのだろう。
モバイル事業は収益の時を迎えたとも言っていたが、これも設備投資の凍結のなせる技だ。
ADSL事業と同じく、設備投資を怠ったからその分のFCFが生まれたに過ぎず、その代償として高ARPU客をEMに持っていかれることになる。
そもそも端末代替期間が長いことは自慢だろうか？
新サービスも出てこないし、魅力的端末も今後は出ませんよと宣言しているようなものではないのだろうか？
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