AQUA

防災科学技術研究所のAQUAシステムの情報を元に、F&F情報メールを送っている。
ここの所何度かホームページの内容が変わったため情報取得が出来なくなったりした。

幸いにもその件を報告頂ける方がいたので即座に対応が出来た。
ホームページの変更に伴ってか、情報の二次利用の制限事項が付け加えられた。
従来はその記述はなかったので勝手に二次利用させて貰っていたのだが、「震源情報の二次配布は当研究所として禁止させて頂いておりますことも合わせてご承知おき下さい。」と記述された。

内容を見てみると、論文や研究などで成果を得る事を目的とした二次利用の制限のように見える。
研究に使用する場合などはそのデータが防災科学技術研究所のものである事を記述しなければならない等々の規定もある。

地震の発生情報は事実であるので著作権は主張出来ない。
ようするにニュースと同じだ。
ただし独自の情報があるとすれば、それは著作権によって守られる事になる。

F&F情報メールでは地震の発生日時とおおよその場所を配信しているので、著作権を侵害している可能性は低いのではないかと思っている。
さらに防災が核技術研究所は税金で出来ているので、納税者がそのデータを見る(利用する)事に問題があるとも思えない。
これで儲けようとすると又問題があるかも知れないが、F&Fの場合はあくまでもボランティアだ。
本当はメールの中に広告でも入れて、広告料収入で気象庁から速いデータを買ったり出来たらいいのだがそれもやっていない。

ただ防災科学技術研究所がダメだと言ったらダメになる。
その場合は(以前に行っていた鉄道遅延情報のように)ホームページの内容ではなく更新を検出してゴニョゴニョを行う必要が出てくる。