非常時にどう使う、ＰＨＳと携帯電話
大地震や洪水など、非常時のライフライン（これは和製英語）の確保に有用だとされる携帯電話やＰＨＳ、被害の状況によって使える範囲は変わるのだ。
携帯電話の場合は、無線基地局（ＢＳ）と交換局（ＭＴＳＯ）に別れている。
キャリアにもよるが、交換局の数は少ない。
ＴＤＰ（東京ディジタルホン）では東京１カ所であり、ＮＴＴ系では全国に９カ所前後設置されている。
各ＢＳとＭＴＳＯは、スター型に専用線接続された形で運用される。
災害時に、ＭＴＳＯが破壊された場合はそれに接続されているＢＳの全てが機能しなくなる。
従ってＢＳが無事でもいっさい通話が出来ないし、復旧は容易でないと思われるのだ。
もちろん、災害に対してこれらの局が強固に出来ているのは言うまでもない。
また、ＢＳが破壊された場合はそのＢＳのサービスエリアである半径数Ｋｍのエリアで携帯電話が使用できなくなる。
都市部で、比較的ＢＳ設置密度の高い（より小ゾーン）場合はオーバラップして使用可能な様に、ＢＳの出力を調整すればユーザはＢＳの故障に気がつかない程度かも知れない。
ＰＨＳの場合には、ご存じのようにＩＳＤＮに接続されて電話局単位で収容されている。
従って、電話局が破壊された場合には（主に）その市内局番に相当するエリアで使用できなくなることが想定される。
また、電柱や公衆電話ＢＯＸに設置されているＣＳは商用電源を必要とするから、付近一帯が停電したような場合にも使用できなくなるだろう。
直下型地震の場合には、被害が大きくなるのは狭いエリアに限られる傾向があるから、使える場所まで移動するのが第一だと思う。
規模の大きなビルや地下街，地下鉄などは耐震構造になっているしＣＳが設置されているところも多いから、地下街に逃げ込むのも手かも知れない。
阪神大震災当時ＰＨＳはサービスインしていなかったから、果たして携帯とどちらが使えたのかは定かではないが、少なくとも携帯は非常に使いにくくなったようだ。
それでも、携帯が使えたのは交換局に被害がなかったためだ。
またＮＴＴでは、衛星を使った簡易交換局などの設置を行ったため復旧の速度は速かった。
家屋が破壊されて住民がバラバラに非難した場合、誰がドコにいるのか非常に分かりづらくなる。
特定の人間に対する連絡手段が無くなってしまうわけだ。
その点携帯やＰＨＳは、（ほとんど）個人に電話番号がふられているに等しいから非常災害後の連絡手段としては役立つ。
非常災害時でも、孤立状態がさほど長く続くことはないから簡易基地局などが設置されれば状況は好転するだろう。
携帯電話機値局と違って、ＰＨＳのＣＳは容易に設置できるから避難所などにもＣＳが置かれる可能性は高い。
仮設電話に列を作るような状況は、ＰＨＳによって変わるかも知れない。
（ＣＳの容量にもよる）仮設電話の場合には、電話をかける方向のみだがＰＨＳや携帯では必要なときに着信できる強みがある。
携帯にしろＰＨＳにしろ、圏外待ち受けは消費電力的に不利だから圏外状態が続く場合にはこまめに電源を切ることが必要だ。
最近では乾電池による使用が可能なモデルも有るが、それ以外の場合電池が無くなると充電は困難だから注意を要する。
サードパーティ製品で、乾電池からリチウム電池パックに充電するような製品も有るらしいが、非常事態ではまず入手できそうにない。
電池や基地局が無くなると、携帯やＰＨＳは何の機能もしない荷物になってしまう。
心配な向きは非常持ち出しセットの中に乾電池パック（使える機種は）を用意すれば万全だ。
現在の携帯／ＰＨＳの電池電圧は３．６Ｖのものが多い。
３．６Ｖと言うのは、リチウム電池の１セル分の起電圧に相当する。
ニカドだと、３本分になる。
乾電池だと．．１セルが１．５Ｖだから２本では低すぎるし、３本だと高すぎる。
ま、乾電池があったところで３本直列に接続するための電線や電池ケースや半田ごてがなければ何の役にも立たないのだが．．乾電池が使用できたとして、ＰＨＳなら単４サイズのアルカリで実用範囲になるだろう。
携帯は．．単４では厳しいかも知れない。
送信時の消費電流が１Ａ近くになるから電圧降下で電池アラームが鳴るかも。
ＮＴＴでは衛星を使用した移動電話をサービスしている。
これなら衛星管理地球局が破壊されない限り通話は出来る。
もっと安全なのは９８年頃からサービスが始まるイリジウムだ。
加入電話との通話をのぞいて、全て衛星間で交換されるからイリジウム端末同士なら衛星が生きている限り通話可能だ。
いずれにしても人間自体が生きていることが先決、携帯やＰＨＳは食料の代替えにはならないよ。
